近親者・関係者への訃報や葬儀の連絡について

訃報や葬儀の連絡で検討すべきこと

　ご家族が亡くなってしまった際の対応について、以下に記載をしておきます。ご遺族の状況は様々で、長く入院をしていて、故人が亡くなってしまうことが予期されていた場合もあれば、全くの突然亡くなってしまったという状況も考えられます。どのような場合でも落ち着いて対応が出来るように、まず何をすべきかを確認しておきましょう。

訃報・葬儀の連絡相手

　大切なご家族が亡くなった際、まず必要となるのが親族、関係者などへの連絡です。速やかに訃報の連絡を入れましょう。訃報は故人の死亡確認後、訃報を伝えたい親族に「故人の名前」「亡くなった日」「死因」「享年」などを伝えます。既に葬儀の日程が決まっていれば、「通夜・葬儀の日程と場所」、「宗派」などをお伝えしましょう。

　連絡先は主に故人の親族や友人・知人、勤務先、自治体や地域の方など生前お世話になった方に連絡します。葬儀の詳細が決まっておらず訃報のみ伝える場合は、急ぎ連絡したい方にだけ連絡します。訃報・葬儀の連絡は、訃報を知らせるべき親族は、一般的には三親等あたりまでが目安のようです。ただ、三親等まででなくともお世話になった、親交のあった親族にはなるべく伝えるようにしましょう。

　また、ご遺族については忌引きの手続きも必要となります。葬儀の日程が確定し次第、ご遺族の方々は勤務先に連絡しましょう。

　連絡を入れる順番については、基本的には関係性の深い順番で連絡を入れていきます。一般的には下記のとおりです。

1. 家族、親族など
2. 僧侶などの宗教者
3. 友人、知人
4. .会社・職場関係者など
5. 隣近所、町内会、自治会など

　家族、親族について、遠方の方には移動時間を考慮して早めに伝えてあげましょう。次に、葬儀の際に読経を依頼する僧侶に連絡をして（仏教式）通夜・告別式・葬儀のスケジュールをしましょう。知人・友人については、可能であれば特に仲の良かった方へ連絡して、他の方への連絡はその方に任せると、負担を減らすことができます。その次に、会社や学校などの関係者へ連絡を行い、最後に隣近所や町内会、自治会などへ必要に応じて連絡してください。

　ただし、地域の風習などによって手順や方法が変わると思いますのでその場合はそちらに合わせるのが無難です。

　また、全ての知り合いに訃報・葬儀の連絡を入れるわけにはいきませんので、多くの場合、事後報告を行う相手もいらっしゃいます。一般的には葉書や手紙で郵送で対応することが多いです。その場合は「死亡通知書」という形ではがきもしくはお手紙でお知らせしましょう。もしくは、故人とそれほど深いお付き合いでなければ、「喪中のご挨拶」を兼ねて、訃報をお伝えするのもいいでしょう。

訃報・葬儀の連絡方法

　訃報・葬儀を知らせる場合は、主に電話、メール、手紙、SNSなどの方法があります。急ぎで連絡をする場合がほとんどになると思いますので、電話、メールで連絡を入れることが多いでしょう。

　すぐに伝えたい方がいる場合は電話で知らせることが有効です。メールやSNSでも迅速に伝えられますが、相手方から返信がない場合、メールを確認しているかの判別がつかない状況になります。また、メールやSNSでのお伝えするのみの場合、ご年配の方や、故人とその方との関係性によってはマナー違反と感じられてしまう可能性がありますので注意が必要です。

　広く、関係者や一般の方々にも訃報を入れたい場合、Facebook、X(旧:Twitter)などといったSNSで連絡することも有効ですが、予期していない他者についても訃報を伝えることになるため、十分な検討を行い、適切な手段で活用しましょう。

訃報・葬儀の連絡内容

　訃報・葬儀の連絡については主に①電話主と故人との関係②故人の氏名③死亡日時④死因⑤連絡対応先などの内容についてお伝えします。合わせて、通夜や葬儀の詳細もお伝えする場合は①通夜・葬儀の日程②会場③形式④香典や供花の対応についてもお伝えしましょう。

　特に喪主の名前と関係は、弔電を送る際に必要な情報ですので、忘れずに伝えましょう。

　また、「家族葬」を行う場合はその旨も必ず伝えておく必要があります。知らせておかなければ弔問客が訪れて、迷惑をかけてしまいますこともあります。家族葬を執り行う際は、葬儀後にハガキで死亡通知書としてお知らせするのも場合もありますが、なるべくなら事前に連絡を入れておいた方がよいでしょう。

　以上のように、故人が亡くなった際にはまずは関係者に連絡を入れて葬儀の準備を行っていきます。葬儀については別記事にてまとめておりますので下記をご確認ください。